B種接地抵抗の計算
特別高圧受電の設備内で、特別高圧から高圧に降圧した後さらに高圧から低圧へ降圧する変圧器について、高圧側の公称電圧と自設備の電線こう長から1線地絡電流とB種接地抵抗の目安値を算出します。
このツールについて
電力会社から「受電地点短絡電流計算書」の交付を受けられる高圧受電のお客様は、その書類に記載の「Ｂ種接地抵抗許容値」を優先してご利用ください。
本ツールは、特別高圧で受電し、設備内で特別高圧から高圧に降圧したうえで、さらにその高圧から低圧へ降圧する変圧器を設置している設備を対象としています。この「高圧から低圧に降圧する変圧器」へのＢ種接地工事は電気設備技術基準の解釈第24条で義務付けられており、その接地抵抗値の算定方法は同解釈第17条に規定されています。当該計算書が交付されないお客様が、自設備側の電線こう長のみから第17条の略算式を用いて目安値を求めるためのものです。
下記の「公称電圧」には、特別高圧の受電電圧ではなく、特別高圧から降圧した後の高圧側（当該変圧器の一次側）の公称電圧を入力してください。あくまで簡易な概算値であり、実際の接地工事の設計・施工にあたっては、電気主任技術者等の専門家による確認を必ず行ってください。
B種接地工事を行う変圧器（高圧→低圧）の一次側（高圧側）の公称電圧を「V」単位で入力してください。特別高圧の受電電圧ではありません（高圧側が6.6kV系統なら6600）。
混触時の遮断条件
高圧電路と低圧電路の混触時に、高圧電路を自動的に遮断する保護装置の動作時間区分です。不明な場合は「自動遮断装置なし（通常）」を選択してください。
1線地絡電流：-
B種接地抵抗許容値：-
⚠ 電気設備技術基準の解釈第17条の略算式による概算値です。設計・施工前に必ず専門家の確認を受けてください。計算式
- Ig = 1 + max(0, (V/3×L − 100) / 150) + max(0, (V/3×L′ − 1) / 2) ［A、小数点以下切り上げ］
- 計算結果が2A未満となる場合は2Aとする（電気設備技術基準の解釈第17条第2項第二号ロ）。
- V：公称電圧（kV）を1.1で除した値
- L：架空電線路の電線延長［km］、L′：ケーブル電線路の電線延長［km］
- RB ≦ Vm / Ig ［Ω］
- Vm：通常150、1秒超2秒以内に自動遮断の場合300、1秒以内に自動遮断の場合600
こう長（L・L′）について
- 「同一母線に接続される高圧電路」の延長が対象です。特別高圧から高圧に降圧した後、当該（高圧→低圧）変圧器まで至る高圧側の電線こう長を入力します（特別高圧側の電線路は含みません）。
- 文献によっては、架空電線路（3相3線式）について、径間の合計こう長を3倍した「電線延長」を用いるとされています。こう長・電線延長の定義に迷う場合は、電気主任技術者等の専門家にご確認のうえ入力してください。
出典：電気設備技術基準の解釈 第17条（接地抵抗値の算定方法）・第24条（高圧・特別高圧と低圧を結合する変圧器へのＢ種接地工事の義務付け）